SIAM SHADE・ギタリストDAITA　メンバー4名を提訴　「シャムシェイド」名での活動と「1/3の純情な感情」を含む楽曲の演奏差し止めを求める

「SIAM SHADE」ギタリストがメンバー4名を提訴　「シャムシェイド」名での活動と「1/3の純情な感情」を含む楽曲の演奏差し止めを求める　背景には7年にわたるメンバー間の訴訟トラブルが
9/29(月) 6:11　デイリー新潮
https://news.yahoo.co.jp/articles/43b259ee19495f04cac7aefa1d2733e28381328e?page=1

「SIAM SHADE」は、1990年代に流行したビジュアル系バンドの代表格のひとつだ。2002年に惜しまれつつ解散したが、その後、期間限定で復活すること4度。代表曲「1/3の純情な感情」はいまなお、さまざまなシーンで演奏されるスタンダードナンバーとなっている。しかし、その人気バンドのメンバーが、残りのメンバー4名を、計38曲の楽曲の演奏と、「SIAM SHADE」名での活動の差し止めを求め、この8月に提訴していた。一体、何が起こっているのか。原告となったメンバー・DAITAが取材に応じ、その理由を明らかにした。

【前後編の前編】

　***
■ファンへの裏切り

〈被告らは、別紙記載の楽曲を使用してはならない〉

〈被告らは、SIAM SHADEの名称にて演奏活動、芸能活動を行ってはならない〉

　そう記された訴状が東京地裁に提出されたのは、8月27日のこと。原告はSIAM SHADEのメンバーであるDAITA。被告は残りのメンバー・NATCHIN、栄喜、KAZUMA、淳士の4名である。演奏停止を求めている曲はDAITAによる作曲、編曲の計38曲に及び、その中には「1/3の純情な感情」も含まれている。

　SIAM SHADEは1993年に結成、1995年にデビューした、ビジュアル系ロックバンドだ。1997年、アニメ「るろうに剣心」のエンディングテーマとなった「1/3の純情な感情」が80万枚のヒット。一躍人気バンドとなった。2002年に解散したが、その後、2007年から2016年の間に4度に亘って期間限定復活し、ツアーなどを開催してきた。

　解散後、メンバーはソロで音楽活動を続けているが、解散から20年以上も経った今、なぜ1:4に分かれ、争っているのか。

「ファンのためにも、SIAM SHADEというバンドのためにも、自分自身の名誉の点でも、今の4名の活動には強い危機感を覚えています」

　そう語るのは、原告で、バンドではギターを務めたDAITAである。

「彼らはいま、私以外のメンバーをバンドに加え、ファンがSIAM SHADEの活動であると誤認しかねない形でライブを行っている。この動きは今後も続いていくでしょう。そうなればファンへの裏切りであり、また、私の権利を侵害しかねないものになるのは間違いありません」

　訴訟の背景には、長きに亘った両者の確執がある。以下、DAITAへの取材と資料を元に、それを詳らかにしてみよう。

■トラブルの発端は

　トラブルの発端は2018年のこと。SIAM SHADEは既に解散していたが、グッズ販売や、限定復活した際に出た収益金の使途を巡って、DAITA以外のメンバーからバンドの関係先に2通の内容証明郵便が届けられたという。

　一つは、東日本大震災の復興支援を行っている一般社団法人へ。もう一つは、SIAM SHADEの復活ライブの際、グッズ製作を請け負った販売会社宛てであった。

　2011年、東日本大震災が発生した。これを受けてSIAM SHADEは限定復活し、復興支援チャリティーライブを2会場で実施。その収益は、日本赤十字社に寄付するという案も出たが、元所属事務所代表のアドバイスや、DAITAの勧めもあり、彼の知人である、岩手県内の一般社団法人へ寄付することになったという。しかし、次第に、DAITAを除くメンバーは、疑念を抱くようになった。寄付先がネイルサロンを運営していることがわかり、寄付金が復興支援とは関係ない事業に流用されているのではないか、と疑ったのである。

　また、解散後、SIAM SHADEのライブやグッズ販売などの収益の管理業務と各メンバーへの分配は、DAITAの個人会社が実務を請け負っていた。これは受け皿となるような法人を持っているのが彼しかいなかったからだが、何がきっかけか、4名のメンバーは、DAITAの会社が収益を“中抜き”しているのではないか、と疑い、それを確かめるため、グッズを製作した販売会社に請求書を出すようにと要求したのである。

　もちろん支援団体やDAITAは疑いを否定したものの、他のメンバーは納得しないままだった。そして2021年、支援団体に対し、寄付金の返還などを求めて訴訟を提起。そしてDAITA個人に対しても、不当に利益を得てきたとして、損害賠償請求訴訟を提起したという。